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第26話 前に進める会社と前に進めない会社の分岐点 前に進める会社と前に進めない会社の分岐点


前に進める会社と前に進めない会社の分岐点
 
 
以前、「変わるリスク」か「変わらないリスク」か、というコラムを書きました。
(たくさんの方に読んでいただきました。ありがとうございます!)
 
 
今回のコラムは以前のコラムと関連した内容となります。
 
 
「変わる」と決めその方向を決めたとしても、その方向に向かって前に進める会社と前に進めない会社が存在します。
 
 
この分岐点は何か。
 
 
それは、
 
 
「常に代替案を考えれるかどうか」
 
 
です。
 
 
中小企業経営において人材や資金等の経営資源が潤沢にあるということはほぼなく、
ほとんどの中小企業が限られた資源で経営されています。特に最近は人材不足の会社が多くあります。
 
 
変化に向け前に進めたいと思って現場に提案をしたとしても、限られた資源で業務をしている現場からは
出来ない理由が限りなく出てきます。
 
 
これは当然のことで、これまでに何か理由があるから実施してこなかったと考えられます。
その理由としては、例えば、「手間がかかり過ぎる」、「忙しくて時間が取れない」、「いきなり全部はリスクが高すぎる」等々です。
また、現場の方々は今の業務を変えることについての漠然とした不安を持つものです。
 
 
これらの事情を考えると、新しい施策を導入することによる変化に抵抗することは自然と言えるでしょう。
 
 
理由の一つとしてよくあげられる「手間がかかる」という抵抗に対し、
 
「その手間以上にメリットがある!」
 
と説明しても、実際にはまだ実施していないので現場の方々にそれを十分に納得してもらうことは簡単ではありません。
 
 
もしも現場の理解なく社長や上司が強引に導入しようとしても、担当者の納得感が得られていない状態なので現場は動かず、結果として期待した効果が出にくくなります。
 
 
多くの中小企業が会社を変革しようとする際にこの状態に陥り、立ち止まってしまいます。つまり、変われなくなってしまいます。
 
 
ではどうすべきか。
 
 
その有効な解決策は
 
 
「常に代替案を提示する!」
 
 
ということです
 
 
経営コンサルティングの現場で「手間がかかりすぎて無理だ」という現場からの抵抗を受けることが良くあります。(ほぼ全てのケースで受けます)
   
   
この場合、どのような代替案を考えるでしょうか。
   
   
一つの代替案として、「作業内容を出来るだけシンプルにして手間を減らす」ことが考えられます。
   
   
「手間がかかることが導入へのネックになるのであれば、手間を減らせば導入できますね」というロジックです。どの程度の手間なら導入できるかを現場の担当の方々と詰めます。
   
   
この場合、作業内容をシンプルにすることにより期待する効果が損なわれてしまうという心配があるかもしれません。実際、内容を削ることにより期待する効果が小さくなることは起こりえます。
   
   
このようなデメリットがあるとしても、ここで100点満点の成果を目指すより、たとえ50点であっても導入することを優先し、少しでも先に進むことを選びます。
   
   
50点の成果を現場の方々が感じられるようになると、「こう改良したらもっと効果が出るのではないか?」と現場から意見が出てくることもあります。
こうなれば50点だった施策を100点に近づけることが可能になります。
   
   
また、別の抵抗の理由として「いきなり全部に入れるのは現場が混乱する」という意見もよく出てきます。
   
   
こういう場合であれば「では一部から導入して結果を見よう」という代替案も考えられます。
一部からと範囲を限ることでリスクをコントロールできます。
   
   
この場合も同様、一部で導入して現場で効果が実感できると、全体に拡げていくことがやりやすくなります。
   
   
変革を求める企業において経営上の最優先事項は自分達が目指す方向性に向かって進むことです。目指すべき方向に行くことが出来るのか出来ないのかということを考えるのではなく、その方向に進むために今、当社は何ができるかということを考え、実施することです。
   
   
単純にその方向性に進もうとしても経営資源の問題等から、簡単には実施できないということは中小企業経営では当たり前にあることです。
   
この段階で立ち止まってしまうのではなく、A案がダメならB案、B案がダメならC案と常に進むための代替案を考えましょう。
   
また、100点をいきなり目指すのではなく、段階を踏み、現状より少しでも前に進めるのならそれを実施していきましょう。
   
   
このようなマインドを多くの社員に持ってもらうことが変革を達成できる企業文化を醸成することにつながります。
   
   
全てのビジネスマンが「できない理由を考えるより、どうすればできるかを考えて代替案を出す」というマインドを持てば、より斬新なアイデアが出せるイノベーティブなビジネスマンになり、より大きな成果につなげていけると思います。